2014年11月28日にインプレスのシンクタンク部門のインプレス総合研究所は、『インターネット通販TOP100調査報告書』の販売を開始しました。内容はネット通販売上高の上位100社以上が運営しているECサイトの実態を調査したものです。『インターネット通販TOP100調査報告書』は日本の大手EC企業の100社の利用しているベンダーやサービス、販路などを90以上の調査項目をもとに記載しています。
EC売上高ランキングではトップ100社以上をまとめていて、合計売上高は約2兆7500億円となりました。1位はアマゾンで2位は日本生活協同組合連合会、3位はカタログ通販大手の千趣会と続いています。出店しているモールについては、53.5%で「楽天市場」、50.5%が「Yahoo!ショッピング」、39.6%が「アマゾン」となりました。
調査報告書は3部構成となっていて、1章はショッピングモールの動向や市場規模の推移、ユーザーの利用動向、サイトの評価などの統計データをまとめています。
2章では100社の売上高や出店モール、提供サービス、デバイス別の各種データ、ソーシャルメディア対応、サイトの表示スピードなど「主要項目データと分析」をまとめています。
3章では日本のEC企業TOP100社についての売上高やユーザー状況、サイトパフォーマンス、訪問経路、提供サービス、デバイス比率、ソーシャルメディアなど「詳細データ」について最大94項目を調査しています。
どのモールで戦うべきか、どのデバイスでどのようなツールを使っていくべきか、しっかりと戦略策定をしていく必要があります。
Hameeコンサルティングでは
ECコンサルサービスにて無料で戦略策定しております。お気軽にお問い合わせください。